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2009年04月06日 通巻1915号

イオンが品目数を4割削減 > 視点が変われば、行動が変わる

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■■   イオンが品目数を4割削減
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━━━━━ 情報源:日経MJ(流通新聞) 2009.04.06【3面】━

◆コーチングの事業への取り組みを始めてから、8年以上になる。
なぜコーチが必要なのか。さまざまな理由があるが、「自分一人で
は出来ないことがあるから」ということも、一つの模範解答だろう。

◆ごくわかりやすい例で言えば、自分の背中についたゴミは、自分
では気づかない。気づかなくて当たり前だ。だから、コーチを雇う
必要があるのは、クライアントに欠陥があるからだと考えなくてよ
い。

◆立場が変われば、視点も変わるので、見えるものが違ってくる。
コーチを雇うことで、別の視点を得ることができる。それが実に貴
重なのだ。

◆企業がコンサルタントを雇うのも、外部の専門家たる第三者の視
点で自社をみて欲しいという動機がある。社内のさまざまなしがら
みから自由であることが、コンサルタントの強みだ。

◆もちろん、コンサルタントの目に何が映ろうと、最終的に意思決
定を下すのは、トップの仕事だ。また、企業を改革していくには、
トップダウンで進めなければならないことが多い。

◆6日付けの日経MJ(流通新聞)に、「イオンは衣料品や食品な
ど、取扱商品の品目数を4割削減する計画だ」という記事が掲載さ
れている。

◆記事は、品目数を削減を妨げるさまざまな要因を述べ、そして最
後に、「難題の克服はトップの裁量に左右される。岡田元也社長の
陣頭指揮による迅速な改革が求められている」と結んでいる。

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■■   視点が変われば、行動が変わる
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●品目数を削減するメリットについて、記事は、「一品当たりの販
売数量が増え、仕入価格が下がる。作業効率が改善され、生産性が
向上する」と解説している。

●さらに、「イオン以外の総合スーパーや百貨店でも過去、何度も
叫ばれてきた。だが、思うようには進んでいない」とも指摘してい
る。要因として、バイヤーの縄張り意識などが挙げられている。

●バイヤーには、会社の方針とは別の論理が働いているわけだ。
「立場が変われば視点も変わる」とは、このことだ。だから、それ
を超越した「トップの裁量」が必要となる。

●検事や弁護士が裁判官を兼務しないのと同じことだ。兼任させて
おきながら判決結果を批判しても、どうにもならない。仕組みを変
えなくてはならないのだ。

●記事はその点について、バイヤー数を減らすことと、「売上高だ
けでなく粗利(または営業利益)でも管理することが肝心だ」と指
摘している。これは、バイヤーの視点を変える方策だと言える。

●視点が変われば、行動が変わる。今まで見えていなかったものが
見えるようになり、それが「気づき」を生むからだ。「気づき」を
得ずして、人はなかなか、行動を改めるものではない。

●「トップの裁量」は、どこに視点を向けよ、と示すことに発揮さ
れる。品目数の削減は「結果」に過ぎず、それを達成するために必
要なのは、その結果に至るプロセスを変えることであり、それには
視点の移動が必要だからだ。

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■ 今日の教訓 ■
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あなたは経営者として、自社の従業員の視点をどこに導いているだ
ろうか。今までとは異なる方針を徹底したいと思うのなら、視点を
変えることを促す必要がある。それを実現するために、経営者とし
てのリーダーシップを発揮しよう。

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